データエンジニアをどうやって社内育成する？その解決策とは…

2024/4/102024/7/10

データエンジニアを社内育成する背景

デジタル社会においては、データを用いた経営戦略の策定やデジタル化推進のために、データエンジニアの存在は必須です。ただ、現状は急激な技術進化でデータエンジニアの数が不足しているため、新たな人材を採用するのも難しい状態が続いています。

また、外注するにも予算がない、社内データを社外の人材と共有できないなどの制約で多くの企業が頭を悩ませています。

さらに、経済産業省が2019年に出した試算によると、日本のIT人材の不足は深刻化しており、2030年には最大で約79万人の人材が不足すると言われています。

このようなことから、既存の人材を活用したい、長期的に社員を育成していきたい、とデータエンジニアを社内で育成したいと考える企業も多いのではないでしょうか。

本記事では、データエンジニアを社内育成する方法についてご紹介します。

発展し続けるデジタル化を踏まえ、デジタル人材の不足は、デジタル庁や経済通産省でも課題視されています。そのため、さまざまな取り組みがなされ、解決策も模索されています。

その中で、デジタル庁では人材フレームワークとして求められる人材について検討しています。このフレームワーク案から、社内育成するデータエンジニアとはどのような人材かを考えてみましょう。

デジタル庁が検討を進めているデータ人材フレームワーク案の中では、データエンジニアは「設計」と「開発」のふたつに分けて考えられています。それぞれに求められているスキルは以下の通りです。

データエンジニア［設計］

データエンジニア［開発］

近年、事業改革やビジネス展開を促すためにDX（デジタルトランスフォーメーション）推進でのデータ活用に注目が集まっています。データ活用が注目される半面、その根幹となるデータの生成・収集・管理をする技術者は重要な役割を担っているにも関わらず、非常に不足しているのです。

このフレームワーク案では、データエンジニアには、データ活用を視野に入れたデータ収集からシステムの開発・データの活用までのスキルが求められていることがわかります。

社内データエンジニアの育成ゴールは、上記のデータ生成・収集・管理をするスキルの取得と考えるとよいでしょう。そして企業の戦略やデジタル推進のため、育成したエンジニアが技術を発揮する環境整備も同時に必要です。

高齢化社会が進んで若者が減り、学生のうちから起業するなど就職の形も多様化しています。そのため、新入社員を何年もかけてゆっくり育成する、という時代は終わりつつあります。

また、技術進化のスピードや時代の移り変わりが激しく、これまでのように日々の業務を通してスキルを積み上げて定年まで働くということも難しくなっています。

こういった社会情勢とデジタル人材不足の解決策として、近年では、大企業を中心に「リスキリング」という社員教育の考えが広がっています。

社員教育というと、業務を通して能力訓練を行うOJTを思い浮かべる方が多いと思われますが、リスキリングとは「職業能力の再開発、再教育」を行い、今後求められる業務の遂行のために必要なスキルや知識を習得する取り組みです。

デジタル化社会というこれまでにない速さで世の中が動いているため、人材育成にもスピードが求められます。この考え方は、IT企業だけにとどまらず、製造業や金融業など業界問わず広がりを見せています。なぜなら、社員の再教育には大きく以下の３つのメリットがあるからです。

　　①中堅社員を活用できる（それまでの経験やスキルを活かせる）

　　②育成計画が立てやすい

　　③現状で抱えている課題を見出し、新しいアイデアが生まれやすい

社会のデジタル化やDX推進を受け、人材育成の形も変わりつつあります。しかし、人材育成に時間がかかるというのは今も昔も変わりません。短期間で終わらない人材育成や研修も専門家の力を借りると効率よく進めることができるでしょう。

データエンジニアの育成には新しい技術も多く、社内育成やリスキングの指針や進め方にも迷うことがあるかと思います。そのような時にはデータ・エージェンシーにぜひご相談ください。貴社にあった育成プランをご提案させていただきます。

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